ネット通販などで気軽に物が買えるようになっていますが、その便利な陰で実はうっかり購入したものの支払いができなくなっている人も増えているそうです。

オークションや通販などでは注意事項として「キャンセルはできませんでのご了承ください」と書かれている場合があり、この注意書きのために本当にキャンセルができないと思っている方も多んじゃないでしょうか？

実は、大抵の場合は勝手にそんな事を言ってるだけであなたはキャンセルすることができるんです。ただし・・・キャンセルをすることでいろいろとややこしいトラブルに巻き込まれる方も多いのが事実なんです。そのあたりを詳しく紹介してみたいと思います。

まずは払わないといけなくなった時の最悪時の対処方法についてからご紹介します。

キャンセル不可で払うしかない！でもお金がない！

もしもクーリングオフの対象外だったり、あなたの落ち度で支払いの義務がある場合には流石に払うしかありません。でも、払うためのお金がなければそれこそ訴えられかねません。そんな時はキャッシングという手もあるので、最悪の事態をひとまず回避することができると思いますよ。

支払いをした後に、どうしてもその品が不要であれば売却してしまうかどうかは自由なので、売却したお金ですぐに借り入れをしたお金を返済してしまうというのも一つの手です。

もちろん、購入代金と同額で売れるとは限りませんが、それでも不要なものを持ち続けるよりは売却してしまったほうが得策じゃないでしょうか。

法的にキャンセルできるからと言ってキャンセルしたら

先方が「キャンセルOKです」と言ってる場合には遠慮なくキャンセルをしても大丈夫ですが、もし仮に相手が「キャンセル不可だと事前にお伝えしてましたよね？」と言うようにクレームをつけてきているケースは厄介です。

この場合、相手は「本当はキャンセルできると知ってる」「本当にキャンセルできないと思っている」の２パータンが存在しています。前者の場合には「法的にキャンセルできるので調べてみてください」と伝えて、それを理解してもらえれば丸く収まる可能性は十分にあります。

ところが、キャンセルできるはずがないと思っている人が相手なら厄介です。いくらあなたが法的な理由を伝えてたとしても「そんな事は関係ない！」と言ってゴネてくる可能性が大きいからです。

もしこの後者が相手の場合には文書によって損害賠償を求めてきたり、電話でしつこく被害を訴えられるリスクがあります。下手すると職場に電話されたり朝も晩も関係なく一日中嫌がらせのように電話で督促される恐れもあるんです。

だからと言って簡単に弁護士も頼めないんですよね・・・。

数万円程度のトラブルで弁護士を雇うの割に合いません

こうした「キャンセルが有効か無効か」のトラブルの場合、少なくても金額が数十万円くらいの揉め事でないと弁護士を依頼しても依頼費用が割高過ぎて現実的でないケースがほとんどです。それだけ弁護士費用というのは高額で、しかも依頼したあなたがその費用を払うのが普通なので何のために弁護士を雇って争うのか本末転倒になりかねません。

争っている相手が「店」の場合には消費者センターなどに相談するという手もありますが、今後もその店で購入するつもりがある場合などは争ったことがきっかけで今後の注文を受けてもらえなくなるリスクもあります。（下手するとブラックリストに名前を載せられて同業者にまわることだって無いとは言い切れません。）

ヤフーオークションの場合は落札後に辞退できるようです

ヤフーオークションを利用される方も多いと思いますが、もしもあなたが落札した品を取りやめたいと思ったら、この場合だけは「落札者都合」という理由で購入をやめることができます。

落札者都合で辞退するとマイナス評価がつくという話もありますが、これは出品者の判断次第のようで、もし出品者が立腹してあなたに悪い評価をつけてしまう恐れはあるようです。

出品している人も何日も待った末にやっと売れる相手が決まって先方もお金をあてにしていたりと都合もいろいろあると思いますので、やはりキャンセルとなると時間の損失もあるはずです。ルールではOKとなっていても、最後は人と人の気持ちの問題かもしれませんね。